アメリカでは　朝　いきなり面談されて今日でクビですと言われる　　思いやりのない世界｜忍者猫　ブログ

アメリカでは　朝　いきなり面談されて今日でクビですと言われる　　思いやりのない世界


だからキリスト教というコミュニティが存在しているのでしょうね


｢ある。ある。ある。それも零細企業の新入り平社員なんかだけではなく
大企業の経験豊かな課長・部長の職責の社員でさえよくある。

あんまり有り過ぎて珍しくないので、誰も問題にしない｣ が正しい事実描写です。



頑張ろうだなんて、誰も思っていないと思います。

いつ突然、面談すら無く、早朝告知Ｅメールだけで
クビになるかも知れない事は、業界全体の常識なので


自分自身の責任感・倫理観 (プロ根性) に従って
自分に与えられた職務を自分が満足できる
品質・徹底度・速度で遂行しているだけだと思います。


アメリカ人には、突然クビになった時、怒ったり落ち込んだりせず
むしろ、神が次の飛躍への機会を下さったのだと
就活に意気込み励む人がとても多いです。



突然の解雇は、カリフォルニア州では昔から合法です。

アメリカでは州ごとに法律が違うので
すべての州が突然の解雇を許可している訳ではありませんが


かなりの州が「自由意志雇用契約 (At-Will Employment Agreement) 」
を合法としており、カリフォルニア州はその一つです。


「自由意志雇用契約」と言うのは、雇用契約書の中に


「この契約は、雇用者、被雇用者のどちら側からも、いついかなる場合も
予告なしに突然破棄できる。


また、どちら側にも、破棄理由を説明する法的義務はない」
と明記されている雇用契約のことです。


従って、すでに述べたように、カリフォルニア州の
ハイテク業界では「いきなりクビになる」のは


どの会社でもどの地位でもまったく日常茶飯事ですが
逆に管理職者や社員がある日突然何の連絡もなしに
出勤しなくなるのも、また、決して珍しいことではありません。


「先週の初めだったかなあ...

『３社に採用決定。どしよかな。移ろかな。残ろかな』
ってつぶやいてたから、ほかへ行っちゃったんじゃない？」

と、同僚のひとりは欠勤の理由をうすうす知っていました。


このような蒸発は、もちろん、よくあることではありませんが
アメリカでは、臨時雇いや平社員ではなく
チームの管理職者でさえ、突然会社に来なくなることがあるのです。


５人〜50人のチーム全員の突然解雇でした。


ほとんどの場合、ロシア、インド、中国など時給がまだ低い国へ
のいわゆる「海外外注」


または大企業による勤務先会社の買収、合併による
「重複業務の整理」が原因でした。





解雇がどのくらい突然だったかと言うと
15年ぐらい前までは、出勤するとすぐに突然解雇を通告され


「今日の午後５時までに、私物だけ持って、この会社の敷地を出ろ」でした。


10年前には「今日の正午までに...」になり
５年前には「１時間以内に...」になりました。


私が属しているチームに新しく来た課長がそうしたときは
上司の部長が無断欠勤の理由を調べに住所へ行きましたが


すでにもぬけの殻で、アパートの管理人も



「新しい住所は知らない。
でも、２か月分の保証金がそのままだから全然問題ない」

とアッケラカンだったと、私たちに報告しました。



つい最近の解雇では、朝の９時30分に突然解雇を通告されたあと
大きな12連発の自動拳銃を携帯した


身長２メートル強の警備員同行で裏口から出され
警備員がドアをガチャガチャ押し引きして
鍵が掛かったかどうか確かめたのが９時50分という短期決戦でした。


通告から退去までわずか20分間だったので

「これまで大変お世話になりました。実はたった今
『雇用は今日が最後だ』と上司から通告され...」というEメールも
自宅へ戻ってから30人の同僚に送信しました。


その内の20人については「アドレスが見つかりません」
という報告メールが戻ったので、20人の同僚たちも
突然解雇されたのだとわかりました。


個人の携帯電話で連絡し合って合同のお別れ昼食会を開き
カリフォルニア産の赤ワインで乾杯をして再就職活動への
協力を約束し合いました。


残り10人からは「今朝遅く、聞きたいことがあって部屋に行ったらスッカラカン。
もっといい仕事が見つかったのね
みんなでお祝いしなきゃと思ってたら、ちぇっ、解雇だったのかぁ」


というような返信が届いたので、別のお別れ会をしました。



解雇する企業の最高幹部にも、直属の上司にも
解雇される部下たちの将来や家族を心配するような
思いやりは、ほとんどないと言っていいでしょう。



解雇した企業の人事部側にも、再就職活動支援や
(月額が日本での年額に相当するため、大きな負担になる)
健康保険維持への助力など一切ありません。


失業保険支給開始申し込みの際、州政府に対して

「(1) 確かに当社が給与を支給していた。


(2) 会社側の都合による解雇 (Lay-Off) である。


(3) 実績不足や贈収賄・セクハラ等の違法行為による解雇 (Fire) ではない」

と文書で証明してくれるのが、唯一の支援です。