株の世界は表に出ないだけで、グレーなあるいはブラックな部分が存在する可能性は否定できません|忍者猫 ブログ

株の世界は表に出ないだけで、グレーなあるいはブラックな部分が存在する可能性は否定できません

株の世界は表に出ないだけで、グレーなあるいはブラックな部分が存在する可能性は否定できません

私たち個人投資家の注文は必ず証券会社を通じて市場に発注されますよね。

つまり証券会社は誰がいくらの指値でどれだけのロット注文していて
どこにストップロスの逆指値注文を入れているか
利食いの指値やトレーリングストップをどのように設定しているかなど全て分かっている訳です。


そして証券会社は高価で高性能なシステムを駆使して
1取引0.1秒〜0.3秒というような超高速度で高頻度売買を繰り返し
個人投資家を食い物にしていく訳です。

もちろん証券会社の思惑と合致するような注文を
出した少数派は儲かる事もありますが


株式市場の外側から投資せざるを得ない個人投資家が短期売買で
株式市場の中の人(プロ)を出し抜くのは至難の業と言えるでしょう。

更にそこに目を付けたペテン師が「株式投資必勝法」などの
情報商材を高額で売り付け社会問題化しつつあります。

「一攫千金」「濡れ手に粟」を狙う気持ちは分かりますが
世の中そうそう甘くはない、という事は覚えておきましょう。

顧客の注文内容を証券会社が把握しているのは間違いないですが
自己売買部門(少なくとも大手なら)は

顧客のリアルタイムの注文データを発注の判断に全く使っていません。 


理由は簡単で、これは「フロントランニング」と言われる違法行為にあたるからです。

証券会社がフロントランニングで捕まることは無論あり得ると思いますが
一度でもそれをやると何週間も業務停止等の厳罰を金融庁から受け


さらに今後その会社に発注してくれる機関投資家はいなくなり
会社には何十億~何百憶の損失が発生して、トレーダーは間違いなく首になります。


したがって、このような行為ははっきり言って自殺行為です。


証券業界は過去にコンプライアンス上の問題があったのは間違いですが
現在はほとんど人が思うより違法行為の数は少ないのが事実です。


もし自己売買部門がHFTで自分の注文を食い物にするのを
100%防ぎたいなら、楽天証券のようにプロップデスク
(自己売買部門)を持たない証券会社に発注すれば良いだけです。



SBI証券に発注すると、最良価格を提示する市場を判定して自動執行される。
この優先執行の仕組みは「SOR」(スマート・オーダー・ルーティング)
と呼ばれるが、SBI証券では

「ジャパンネクストPTS(私設取引システム)」を通じ、自身の
「第1市場(J‐Market)」→「第2市場(東証)」という順番で
巡回して判定を行っていた。


当時SBI証券のアプリでは、「SOR」がデフォルトとなっており
ほとんどの利用者がこのシステムに流れていたことになる。


HFTはミリ秒の時間軸でトレードするのだから、値動きの幅
が大きければ大きいほど有効に機能する。

少し前の大塚家具や日産などがこの典型だ。


スキャンダルを起こした企業銘柄は値動きが激しく
捕食者がもっとも好む生息域だ。


逆にいえば低リスクでローリターンな値動きの小さい投資先に
捕食者は興味を示さない。


具体的には「ETF」(上場投資信託)や

「原油ブル」(NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油ダブル・ブル ETN)などだ。

取引は100~300ミリ秒で行われている。
まばたきが約100ミリ秒なのだから、まさに一瞬だ。


1回の取引利益は銭単位になることがほとんどだが
終日HFTを続ければ莫大な利益となる。


ミリ秒での取引には専用のアルゴリズム、高速演算できるコンピュータ
超高速回線などが必要だ。


ここに独自の情報元、銘柄選定や予測などを行うAIが連動して
巨大資本を背景に利益を上げている。


それが現在の最先端の投資の世界だ。
そしてこれらは、機関投資家やファンドなどの標準装備となっている。


投資を必勝にする要素が、希少性の高い情報であることは言うまでもない。

1人より2人、2人より10人と、その情報を共有する人間が
増えれば、情報価値は下がる。


日本経済新聞に掲載された情報など、感度の高い投資家
にとっては鼻紙以下である。


したがって情報を持つ人こそが、もっとも価値の高い情報集積体ということになる


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株の世界では、情報の非対称性が大きな問題となります。
投資家は、会社の財務状況や経営戦略などの情報を入手するために
多大なコストをかけて調査を行います。


しかし、そのような情報をすべて入手することは困難であり、常に情報の格差が生じます。

情報の格差が生じると、情報を持っている者が不当な利益
を得る可能性があります。


例えば、内部情報を知った者が、その情報を公表する前に株を売却し
値下がり後に買い戻す「インサイダー取引」を行うことで利益を得ることができます。


また、株の世界では、取引の匿名性が保たれています。

そのため、取引の相手方や取引の目的を特定することが困難であり
不正取引が横行する可能性があります。


例えば、ある投資家が、他の投資家を騙して株を高く売りつけ
利益を得る「マネーロンダリング」を行うことで不正取引を行うことができます。


もちろん、株の世界には、健全な取引が行われている部分もたくさんあります。
しかし、表に出ないだけで、グレーなあるいはブラックな部分が存在する可能性は否定できません。

具体的には、以下のようなものが挙げられます。

インサイダー取引
マネーロンダリング

株価操作
情報操作
粉飾決算
不正会計

これらの不正行為は、株価の歪みや投資家の損失につながる可能性があります。
そのため、株の世界で不正行為が行われないように、適切な規制や監督が求められます。


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